SEO対策について紹介
企業にとって、検索エンジンの検索結果の上位、特に1ページ目に表示されるかどうかということは、顧客を呼び込めるかどうかに関わる、極めて重要な問題である。このため、各企業が、検索結果の上位に表示されるようにしのぎを削っている。 最適化の対象になる検索エンジンは、シェアが高い（特にアメリカ）ことからGoogleであることが多い。日本では利用者が多いため、Yahoo!サーチ対策も重視されている。 最適化を不適切に行うと、検索エンジンのランキングを意図的に変更され、結果として利用者の利便性を損なうことになるため注意が必要である。 また、検索エンジン最適化のことを「SEO対策」と言われることもあるが、これは誤用である。最適化と対策はほぼ同義語なので、強いて対策という言葉を使うなら「検索エンジン対策」と言うべきだろう。検索エンジンのディレクトリに登録することを「SEO」と言うのは間違い。 歴史 SEOは、1990年代半ば、最初期の検索エンジンが初期のウェブを登録した時に始まった。多くのサイト所有者が、検索エンジンの登場によって自分のサイトへのアクセスが増加したため、すぐに検索結果の価値を評価するようになった。 サイト所有者はまもなく、検索エンジン提供側所定の方式にのっとり、自分のサイトのURLを検索エンジンのデータベースへ定期的に送信するようになり、ウェブを探索するソフトウェア（クローラ）の動作・評価方式に親和性の高いサイトを目指すため、自身のサイトを変更し始めた。メタ・タグ (en:meta tag) のような特殊な特徴は、検索エンジンの結果ページ(SERP:Search Engine Result Page)上で高順位のサイトの共通項となった。 そしてこのようなサイト所有者の必要に応えるべく、SEO会社も立ち上げられ、検索エンジンの持つ内部論理アルゴリズムの分析・探求の動きが促進された。 SEOの定義・目的に関しては、「検索ページにおいて高順位を獲得する手法」という狭義の定義から、「サイトコンテンツに対して関心の高いユーザーのアクセスを効果的に集約する営み」とする広義のものまで、種々の言説が存在する。後者の立場を採る場合、サイトのコーディング面だけでなく、検索ページにおいて当該サイトの表示を目立ちやすくするコピーライティングや、当該サイトに向けられるリンク（外部リンク）の設置面などもSEOの一環に含まれることになる。 日本では、2002年後半から検索エンジン最適化業者の台頭が本格化し始めた。 一方2007年以降、競争の激しい分野では、特に中小・個人サイトは検索エンジン最適化なくしての上位表示は非常に難しくなっている。 論争 「主な問題：検索エンジンスパム」 この産業が発展すると、検索エンジンは急速に良心的でないSEO企業がどんな手を使っても顧客のためにアクセス数を増やそうとするのを、用心するようになった。（もっともよくある問題は、検索結果が無関係になることである。）キーワード・スパムとよばれる頻繁な手口のひとつは、ウェブページの最後に任意の文字列を挿入し、ページの背景色と同色にすることである。文字列は順位を高め、アクセス数を高める目的のため、頻繁に検索される単語（例えば sex）を含んでいる。 検索エンジンは次々と対策をとって、これらの人為的なテクニックによる「雑音」を除去するように企図した。それに対し、いくつかのSEO会社は、さらに微妙なテクニックを使って順位に影響を与えようとした。 Googleは特にスパム行為に厳しく、ドイツのBMWとリコーのウェブサイトがJavaScriptによるリダイレクトを行なった時にそれをスパム行為と判断し、検索対象から削除した事がある。日本でもサイバーエージェント系列のウェブサイトが、スタイルシートによって大量の隠し相互リンクをページ内に埋め込んだ行為をスパム行為と判断されて、検索対象から削除された。現在は、いずれのウェブサイトも対処を行い、検索で引っかかるようになっている。 このように、検索結果から排除されることを、村八分になぞらえて検索エンジン八分、特に代表的な検索エンジンであるGoogleを代名詞としてグーグル八分と呼ぶ（ただし、検索エンジンは特定のサイトが検索結果に現れない理由を公表しないため、必ずしもスパム行為が原因とは言えない排除もあるとされ、時として検索エンジン運営会社を相手取っての訴訟にまで発展する場合もある。検索結果から外された企業にとっては、それほどの死活問題であるということである）。 和解 当初は「ウェブページのページランキングを上げることを目的とするいかなる形態のSEOも、検索エンジンスパムである」としてきた検索エンジン業者だったが、時が経つにつれて、「サーチエンジンの順位向上とアクセス増加の手段として受け容れられるもの」と「そうでないもの」に分かれるという結論に達した。 2000年代前半には、検索エンジンとSEO会社は非公式な休戦に達した。SEO企業にはいくつかの階層があり、もっとも評判の高い企業は内容に基づいた最適化を行い、検索エンジンの（渋々ながらの）承認をうけている。これらのテクニックには、サイトの案内やコピーライティングを改良して、ウェブサイトを検索エンジンのアルゴリズムによく知らせるように企図することが含まれる。 検索エンジン自体もSEO業界に接近し、しばしばSEOの会議やセミナーのスポンサーや来賓になっている。実のところ、有料登録により、検索エンジンはいまや最適化業界の健全さに既得権益をもっているのである。 有料登録 有料登録は、検索エンジンにウェブサイトのリストを提出する有料モデルである。 歴史的に検索エンジンは、ウェブマスターやSEO会社、一般公衆に検索エンジンに登録したいサイトを自由に提出することを許してきた。しかしながら、評判のわるいSEO会社がこの仕組みを悪用し、登録したいページをとどまることなく送りつけるようになったため、検索エンジンの処理能力に支障をきたすようになった。そこで、サイトの登録依頼の提出に人為的な制限を加える一手段として、有料化が行われた。 有料登録で支払われる料金は、余分な提出に対するフィルタリング作業に用いられる他、単純に運営会社の収入源にもなっている。検索エンジン会社は、いまだに無料提出フォームを提供しているが、この経路での分類登録までの期間は保証していない。 Googleは、有料掲載を取り扱うのに、倫理的な注意を払っている。検索結果は支払いの有無によって影響されず、有料の「広告」には、「スポンサー」という文字が表示されるので、「どの結果が有料登録により表示されているか」を知ることができる。また、有料掲載されたページが、無関係な検索の結果表示されることを防ぐ種々の手段を用いている。 単なる豊富な品揃えではまったく不十分 　『WIRED』誌上で編集長のクリス･アンダーソン氏が提唱したロングテールは、日本においても話題になった。収益の多い順に商品を並べたグラフにおいて収益の少ない商品群が恐竜の長い尻尾のように伸びていく現象を意味するこの言葉は、マーケターの間で流行語化し、「ロングテール」をタイトルに冠した書籍が次々と刊行されたり、ニッチマーケットのセミナーが開催されたりした。しかし、最近はこの言葉を耳にする機会が少なくなっている。 　その理由は、ロングテールという言葉を巡ってさまざまな解釈がなされ、誤解や意味の混乱が生じたところにあるのではないだろうか。代表的なのは、「80％の売れない商品を束ねれば、上位20％の売れ筋商品以上に収益を上げることができる」といった主張だ。また、アマゾンのようなビジネスモデルに言及する場合と、特定のニッチ商品のeコマースについて語る場合、ブロガーの台頭について語る場合では、議論の土俵が異なるにもかかわらず、まるで同じ次元であるかのようにないまぜに議論されている。 　加えて、ロングテール型のビジネスで成功するためには、ただ単に品揃えを拡大すればいいというわけではなく、ほかにも前提となるさまざまな要素があるはずだ。具体的には、仕入れや在庫･物流面の工夫、豊富な品揃えを活かしたサイトへの集客方法などである。本誌では、そうした観点から企業取材や、専門家へのインタビューを行い、ロングテール型のビジネスについて再検証することにした。 経営資源を活かした品揃えの拡大を推進 　では、今回の取材企業の概略を以下にまとめてみよう。 　素材の良さと確かな縫製技術に定評がある繊維製品メーカー久米繊維工業（株）では、61色ものカラーバリエーションと細かなサイズ展開を特徴とする無地Tシャツや、アーティストによるデザインTシャツをネット販売している。ネット販売での売れ筋商品は定番の無地Tシャツ。同社のモノづくりへのこだわりや環境への配慮に共感する見込客をWebサイトに誘引するため、クリエイターのブログ･コミュニティやアフィリエイト・プログラムを展開している。スタッフ自身もブログでプロジェクト進行状況やイベント情報をアップするなど、顧客接点の拡大に余念がない。